2018年7月11日～13日、東京ビッグサイトで開催された「働き方改革EXPO 2018」では、プラスのファニチャーカンパニーでは社員がテレワークにチャレンジし、改めてオフィスの役割を考え直したということです。その結果、「プライベートの時間が充実した」（40％）、「労働時間の短縮になった」（36％）といったメリットがあったのですが、デメリットとして「複合機が使えない」（60％）、「社員間のコミュニケーションが減少した」（40％）なども挙げられたということです。また、オフィスでやりたいことは「社内コミュニケーション」が84％とトップになり、アイデア出しや意識合わせ、雑談などをやりやすい環境がオフィスに求められていることがわかったというのです。その上で、オフィスでは「コミュニケーションから新たな発想を生む仕事」、テレワークでは「生まれたアイデアを集中してまとめる自己完結型の仕事」が向いていると調査は結論づけています。今後、こうした調査結果が製品に反映されていくことになるでしょう。働き方改革の中で生まれた「オフィスとはなにか？」の試行錯誤を今後も続けていくとのことです。